車両の新車特約って何?必要性と選び方のポイントをわかりやすく解説【2022年版】

自動車保険

「新車を購入したので保険を見直したい」
「車両保険に入れば新車特約はいらないと思うけど…」
「欲しかった車をローンで買ったけど、事故を起こしたらどうしよう」

車の保険に加入する際、補償内容の選び方に悩む人は多いのではないでしょうか。

この記事では新車特約の必要性や注意点などを詳しく紹介しています。

「新車特約(車両新価保険特約)」とは、自動車保険の車両保険に付帯する特約の一つです。この記事を読むことで、「新車特約」をつけるメリットと注意点を理解し、保険料と補償内容のバランスが取れた商品を選ぶことができるでしょう。

生活するうえで車は必ず必要だという人、万が一の事故に備えて買い替え費用を確保しておきたい人は、ぜひこの記事をチェックしてみてください。

Chapter
新車特約(車両新価保険特約)の基礎知識
新車特約の必要性とは?
新車特約で支払われる保険金とは?
保険金の支払い例
新車特約の注意点
新車特約の保証対象外となるケース
新車特約をつけるなら選び方をよく検討しよう

新車特約(車両新価保険特約)の基礎知識

新車特約」とは新車が大破した場合に、新車の購入費用を限度に保険金が支払われる特約で、車両保険に加入しなければ付帯することができません。

車の価値は購入してから徐々に減少します。車両保険では事故時の車両価値が基準となるため、損害額は補償されるものの、同等の新車を再購入できる十分な保険金を受け取れない可能性があります。

たとえば300万円で購入した新車を1年後の事故で大破させてしまった場合、1年後の車両価値が240万円であれば240万円を限度として車両保険金が支払われます。新車特約を付帯しておけば300万円を上限に補償されますので、新車を再購入することができます。新車購入費用には、車両本体価格と消費税、付属品代などが含まれます。

※参照
車両保険にセット可能な特約・割引 | 自動車保険の三井ダイレクト損保
車両新価特約|おとなの自動車保険
新車買替特約|自動車保険はソニー損保
車両新価特約 | 自動車保険のイーデザイン損保
お車の補償に関するその他の特約 | トータルアシスト自動車保険 | 東京海上日動火災保険

新車特約の必要性とは?

新車を購入すると保険の補償内容を変える必要が出てきますが、車両保険に付帯する新車特約をつけるべきか迷う人は多いのではないでしょうか。

ここからは、新車特約の必要性を解説していきます。

購入時の車の価格

新車特約は自動車が高価なほど、経年とともに「減価償却」として減っていく金額が大きくなりますので、その必要性は高まります。

一方で、事故時の車両価値分の補償で十分だと考える人もいらっしゃるでしょう。万が一、車が大破するほどの事故にあった場合は、保険金の範囲内で購入できる車にしたり、自己資金を加えて同じ車を購入したりする方法もあります。

購入時の自動車ローンの有無

年収以上の憧れの車を購入する場合は、ローンを組むケースが多いでしょう。車が大破してしまうと、大破した車のローンを返しながら車の買い替え費用を負担する必要が出てきます。

車両保険のみの場合、事故を起こしたときの車両価値分しか保険金を受け取れないため、再購入する費用がまかなえない可能性があります。

一方、新車特約に入っていれば、新車の購入費用を限度に保険金が支払われるため、ローンが残っていても買い替えやすくなるのではないでしょうか。

新車特約で支払われる保険金とは?

新車特約で支払われる保険金とは、車両保険で補償される事故が起きた場合に、新車価格を限度に次の車を購入する費用が受け取れます。

ただし、再購入する車の価格が事故した車の新車価格より低い場合は、再購入する車の価格分しか保険金が支払われないので、ローンで購入する人は注意してください。

保険金の支払い例

それでは、新車特約の支払い例をみてみましょう。

例えば新車を300万円で購入し、購入した年に事故で大破してしまったという場合、新車特約をつけていれば新たに車を購入する費用として、300万円までを補償してもらえます。

また、購入から数年後の事故で全損になった場合でも、新車価格相当額を上限として、買い替え費用を保険金として受け取ることができます。

新車特約の注意点

「新車特約」で保険金が支払われるためには、条件があります。

新車特約は、事故によりあらかじめ決められた新車価格の保険金額の50%以上の損害を被った場合などが対象となります。損傷の程度によっては使えないことがありますので注意が必要です。

新車特約の大破・大きな損傷とは

・修理できないほど大きな損傷の場合
・修理費が車両保険金額以上となる場合
・契約時に設定した新車価格の保険金額の50%以上の損害を被った場合

車の盗難は全損扱いになりますが、盗難されただけでは新車特約は利用できないので注意してください。盗難された自動車が修理不可能、もしくは修理費が新車価格の50%以上かかる状態で発見されれば、新車特約を利用できます。

また特約を付帯できる「新車」の定義が保険会社によって異なります。一定の条件を満たすと継続して付帯できる場合もあり、対象となる車種とあわせて確認しておく必要があります。

なお新車特約を利用すると等級が3等級ダウンし、事故有係数も適用されます。翌年の保険料が値上がりすることも踏まえて検討すると良いでしょう。

また車両保険には「車両全損時諸費用特約」があります。車両保険金額の10%(上限20万円)が支払われるなど、廃車や買い替え時の諸費用を補償する特約です。ただし車両新価特約の再取得時諸費用保険金が支払われる場合には、「車両全損時諸費用特約」から保険金は支払われません。

新車特約の保証対象外となるケース

新車特約の保証対象外となるケースは以下の通りです。

・盗難
・内装、外装のみの損傷
・車両保険の対象とならない事故

盗難のケースは先述した注意点の通りとなります。損傷については、車の本質的構造部分の著しい損害がない場合は対象外です。また、車両保険対象外の事故例としては、無免許運転による損害や地震・津波などの自然災害による損害が挙げられます。

新車特約をつける場合は、補償範囲をしっかりと確認しておきましょう。

新車特約をつけるなら選び方をよく検討しよう

購入した新車の価格が高価なほど、新車特約のような事故への備えが必要になってきます。しかし、メリットだけでなく注意点についても理解し、補償内容と保険料のバランスを考えた方がいいでしょう。

加入を検討している場合は、保険会社ごとに決められた加入条件、補償内容や補償対象外のケースなどをよく確認してから申し込みましょう。

藤 孝憲|とう たかのり

日本FP協会所属のファイナンシャルプランナー。企業に属さない中立公正なファイナンシャルプランナーとして、2006年に独立。保険商品や住宅ローンなどの金融商品の選び方を中心に情報発信しています。保険分野については、約30社の生損保商品を販売していた元保険募集人としての経験や情報を生かした執筆をしております。保険商品は難しいかもしれませんが、複数の商品を比較して初めてそれぞれの商品の特徴が浮かび上がります。記事を通して、商品選びの参考になれば幸いです。

【保有資格】
CFP®、宅建士(未登録)、住宅ローンアドバイザー、証券外務員二種、エクセルVBAエキスパート

藤 孝憲

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