戦車の運転には専用の免許が必要？日本の戦車メーカーや価格も徹底解説

まず、日本国内で現在運用されている主な戦車について見てみましょう。

陸上自衛隊では、74式戦車（通称ナナヨン、1970年代導入）、90式戦車（通称キュウマル、1990年代導入）、そして最新鋭の 10式戦車（ヒトマル、2010年代導入）の3種類が主力として活躍しています。

特に10式戦車は2010年度に制式採用された最新型で、従来の戦車に求められる高い攻撃力・防御力に加え、小型・軽量化や低コスト化、将来の拡張性まで追求して開発された、非常に先進的な戦車です。

従来、戦車は世代が新しくなるごとに大型・重量化しがちでしたが、10式戦車は全備重量約44トンと比較的軽量で、70km/h以上の高速走行が可能になるなど機動性も高められています。

この機動力向上と軽量化により、全国の主要な橋梁の約84%は10式戦車が通過可能とも報じられています。

戦車もまた時代に合わせて進化を遂げており、日本の戦車は近年よりコンパクトかつ高性能なものへと進化しているのです。

なお、10式戦車の名称「10」は平成22年度（西暦2010年）に制式化されたことに由来します。

74式や90式も、それぞれ制式採用年の下二桁から名付けられました。

こうした戦車の世代交代に伴い、旧式化した戦車（例：61式戦車など）は順次退役・更新されてきましたが、2020年代現在でも74式戦車が一部で運用されるなど、世代の異なる戦車が併用されています。

最新型の10式戦車は、3人乗り（車長・砲手・操縦手）で高度な射撃管制システムやC4Iシステムも備えた「第4世代主力戦車」とも評されており、まさに日本の技術の粋を集めた戦闘車両と言えるでしょう。

戦車を日本国内で製造しているメーカーは、実は一社のみです。

陸上自衛隊向け戦車を一貫して手がけているのは、三菱グループの大手重工業メーカーである三菱重工業です。三菱重工業は、他の重工メーカー（川崎重工業やIHIなど）と並ぶ日本最大級の機械メーカーで、古くから防衛装備品の研究・開発を行ってきた実績があります。

戦後初の国産戦車である61式戦車（1961年制式化）以降、74式、90式、10式といった歴代の日本製戦車の開発・生産を一貫して担当しており、防衛省への納入実績も豊富です。

戦車だけでなく装軌式の回収車や橋梁架設車など関連車両の開発も手掛けており、重工業技術を通じて日本の国防を支えています。

では、その最新鋭10式戦車の価格はいくらぐらいするのでしょうか？

民生用の乗用車とは桁違いですが、公開された正式な車両価格は存在せず、調達費用などからの推計値のみとなります。

防衛省の予算資料等から推測するしかないのですが、一般的には1両あたり約9億～9億5,000万円程度と言われています。

実際、10式戦車は2010年度の調達費用から算出すると約9億5,000万円ほどとされており、この金額は他国の最新戦車と比べても遜色ない高額なものです（参考までに、米軍のM1エイブラムス戦車は1両数億円～、ドイツのレオパルト2A7で約8～9億円程度とも言われます）。

宝くじで10億円当たれば買えてしまう金額ではありますが、もちろん実際には一般人が戦車を購入することはできません。