戦車の運転には専用免許が必要なの？日本の製造メーカーについても解説！

現在国内にある戦車としては、自衛隊や在日米軍の保有する戦車などがあります。このうち在日米軍についてはアメリカの管轄になるため、厳密には自衛隊の戦車が国内に存在するということになります。

2021年5月時点、自衛隊において現役で活躍している戦車としては以下のようなものがあり、中でも中心的役割を担っているのが10式戦車になります。

・74(ナナヨン)式戦車
・90(キュウマル)式戦車
・10(ヒトマル)式戦車

10式戦車は陸上自衛隊の最新鋭戦車として、車名は装備化年度が2010年度だったことに由来しています。高い次元で求められる攻撃・防御性能が求められるという戦車ならではの特徴に加え、小型軽量化や低コスト化・将来の拡張性などをコンセプトとして開発されました。

軽量小型・低コストを追求するという開発コンセプトは乗用車にも通ずるものがあり、戦車もまた時代に合わせて進化していることを感じさせられます。

その10式戦車を生産している会社はどこなのか、気になる人もいるのではないでしょうか。

10式戦車は三菱重工業が製造しており、国内で唯一戦車を生産しているメーカーとなります。三菱重工業は三菱グループの一社で、川崎重工業やIHIと並ぶ三大重工業のひとつであり、日本最大の機械メーカーでもあります。

三菱重工業を含む三菱重工グループは、長年にわたる研究や伝統の技術を活かした戦車等の特殊車両を開発しており、防衛省への納入実績も豊富です。

船舶や航空機の開発も手がける中で自衛隊用の車両も数多く製造しており、そのひとつに戦車が含まれています。またこれらの開発を通じ、日本の平和を維持するために大きく貢献しているのです。

自衛隊を代表する戦車である10式戦車に加え、軍用車として以下の開発実績もあり、日本の国防を重機械の側面から支えています。

・16式機動戦闘車
・11式装軌車回収車
・重装輪回収車

その10式戦車ですが、一体いくらで購入したのか、具体的な価格は公表されていないためわかりません。調達先である防衛省の予算額や、調達台数などから推測するしかないのですが、その価格は9億円とも9億5000万円とも言われています。

道なき道を進むための優れた走行性能や自らの安全を確保するための分厚い装甲、さらにはこの性能が日本を守っていることを考えれば、その価格以上の価値があるでしょう。

ところで、一般人が戦車を公道を走らせることができるのかと疑問に思う人もいるのではないでしょうか。

公道を走らせるには、本来ならば道路運送車両法に定められている保安基準に適合させる必要があります。

別の言い方をすれば、車検を通さなければならないことになりますが、そもそも武器扱いになるため、自動車と見なされない可能性が極めて高いのです。もちろん、保安基準に適合させることで理論上は走行可能になりますが、適合させるために加えた修正により、原型をとどめない形状になるかもしれません。

にも関わらず、実際には自衛隊の戦車は公道を走行することが可能です。

自衛隊の車両は自衛隊法にもとづき、道路運送車両法の適用除外となっているため、一般の保安基準があてはまりません。また自衛隊の車両については防衛省独自の保安基準が定められており、その基準に適合したものが公道を走行しているのです。

ただし、すべての人が公道で戦車を運転できるわけではありません。

自衛官が各種行動をするには「MOS（Military Occupational Speciality）」という特殊資格が必要となり、自衛隊車両の技能に関するものもあります。さらに公道を運転するためには、大型特殊自動車免許も必要になります。MOSは自衛官用の資格なので、自衛官以外の人がMOSを取得するのは事実上不可能です。

このように車両本体の面からも、運転するのに必要な資格・免許の面からも、一般人が戦車を公道で走らせるのはほぼ不可能といえます。

戦車というと模型のことしか思い付かない人が多いかもしれませんが、日本国内においても実際に自衛隊が戦車を保有しており、もしかすると実際に走行している場面に遭遇することがあるかもしれません。

しかし、一般人が戦車を運転できる機会はほぼ無いと言えるでしょう。

戦車の運転は様々な訓練を積み資格を取得した、戦車のプロである自衛官にしかできないのです。

※2021年5月現在