リフトアップの限界は何センチまで？最低地上高で調整して○○mm車高を上げるには

まず、サスペンションやタイヤだけの、比較的シンプルな改造で行なうリフトアップでは、40mmアップが事実上の上限となっています。というのも、車検証に記載された(たいていの場合はカタログ値)の車高に対してプラスマイナス40mmまでは車検証の記載を変更しなくてもいいということになっているからです。専門用語でいうと構造変更が不要で済むことになります。

手間がかからないということはコストもかかりません。カスタマイズにおいても足回りを脱着して、スプリングを交換するだけですから工賃なども割合に安く済みます。ただし、サスペンションだけで車高アップした上に、タイヤサイズまで大きくしてしまうと実際の車高が40mm以上高くなってしまいます。

タイヤを大きくするのであれば、それにあわせてサスペンションでの車高アップもほどほどに抑えておきたいものです。

リフトアップの目的は、その堂々としたシルエットが示すかっこよさというオーナーも多いでしょうが、実際にロードクリアランス(最低地上高)が増えることで走破性にもプラスになります。

タイヤサイズを大きくするだけでも最低地上高は稼げますし、リフトアップスプリングだけでも増やすことはできますが、構造変更を前提とするのであればサスペンションメンバー部分に手を加えることでボディをリフトアップするのも手です。

こうして大径タイヤをインストールすれば、最低地上高を100mm単位で増やすことも不可能ではありません。ただし、ステアリングシャフトの延長や大径タイヤに合わせたメーター補正などが必要になってきます。

では、日本の公道を走る(車検を取得している)という観点からリフトアップを考えると、どこまで車高を上げることができるのでしょうか。そこには保安基準や車両の規格が関わってきます。まず軽自動車でいえば、軽自動車規格において車高の上限は2,000mmと定められています。また小型車(5ナンバー車など)も上限は同じく2,000mmです。

軽自動車から一足飛びに3ナンバーにすることは難しいこともあり、軽自動車のままでリフトアップするのであれば全高2,000mmが上限になるのです。たとえばスズキ・ジムニーの全高はカタログ値で1,725mmですから、公道を走れるリミットとしては275mmまでリフトアップが可能ということになります。

ちなみに軽1BOX車はノーマルで1,900mm前後の全高となっているので、それほどリフトアップする余地はなかったりするのです。

一方、3ナンバー車などの登録車の場合は事情が異なります。こちらは全高のリミットは保安基準で『長さ12メートル、幅2.5メートル、高さ3.8メートル』と定められています。つまりナンバーをつけて公道を走れる限界は全高3,800mmということになります。

さすがに、ここまで高くするのは尋常な改造ではありませんので、なかなか上限に達するということはなさそうです。またリフトアップをしたクルマで車検をクリアするには、後方から追突されたときに床下に入り込まないような「突入防止装置」が必要になることもあります。

その高さはクルマによって異なりますが、いずれにしても突入防止装置(保安基準では地上700mm以下と規定されています)が最低地上高に影響してしまうのです。