運転アシストや自動ブレーキのない車は今後、中古車価格が低くなる？

運転サポート技術は、現在、各メーカーとも力を入れている分野です。そのなかで、おもなメーカーの動きを見てみましよう。

【トヨタ】
プリクラッシュセーフティシステム(Toyota Safety Sense C・Ｐ)の名称でおなじみの安全運転支援システムを設定し、2017年までに日本、北米、欧州のほぼ全てのトヨタ(乗用車)への標準設定を予定。

【レクサス】
2017年中に歩行者検知機能付衝突回避支援型プリクラッシュセーフティシステム(Lexus Safety System +)を標準装備。

【マツダ】
2017年度中に国内最量販車種「デミオ」など乗用車5車種を対象として、自動ブレーキなど4つの安全機能を標準装備に。2017年4月以降に順次搭載。発進・後退時にアクセルとブレーキのペダルを踏み違えると、エンジン出力が抑えられて、車の飛び出しを防ぐ機能や、車線変更時に後方の車両を検知して見落とし注意を促す機能なども搭載する。

【ホンダ】
自動ブレーキを含む8つの安全機能Honda SENSINGのさらなる普及を目指している。日本では、新型N-BOX以降、軽自動車を含めた全ての新型モデルで標準装備する。

【スバル】
アイサイトをモデルチェンジなどのタイミングで全車標準装備を進めている。

各社、続々と標準装備化が進んでいますね。

近年増えつつある「高齢者のアクセル・ブレーキの踏み間違え事故」。そういったドライバーのミスによる事故を減らす目的で、国土交通省や経済産業省が中心となり、衝突回避のための自動ブレーキの認定制度が2018年度よりスタートします。

現在、自動ブレーキは作動する速度の範囲など、各自動車メーカーによって性能にばらつきがあります。今後は安全性を検証することで性能に関する基準を設け、一定の安全基準をクリアした車にわかりやすい評価を与えるとのことです。

国内の自動車メーカーは、2020年までにすべての新車にブレーキの踏み間違え防止装置の装着を公表。近い将来、自動ブレーキ装着を義務付けることも検討されています。

そういったことが、ドライバー支援装備に普及をさらに後押しするでしょう。

自動ブレーキや運転支援システムが標準装備化されてくると、リセールバリューにも影響するのでしょうか？

リセールバリューとは、簡単に言えば、車を買い替える際、これまで乗っていた車を下取りや買い取りに出した際の価値のこと。つまり、査定価格や下取り、買取価格と同じです。リセールバリューは原則として、新車価格に比例しますが、その時の市場ニーズも大きく影響します。

ということで、今後、普及がどんどん進んで行くであろう自動ブレーキをはじめとするドライバー支援装備に関しては、搭載している車としていない車との間でリセールバリューにも少なからず影響が出てくるでしょうね。