電気自動車(EV)しか走れないマイカー規制がある道路が増えている?
更新日:2024.09.09
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近年、性能も向上し、なおかつ価格も現実的になってきた電気自動車=EV。その最大のメリットは環境性能ですが、これは燃費がいいというような概念ではなく、温室効果ガスをクルマ自体がほぼ発生させないという点にあります。今後、そんなメリットを享受できる状況が、どうやら加速しつつあるようなのです。
EVだからこそ「走って良い」道路が出てきている
現在、EVがグッと身近な存在になってきていますね。国内メーカーでも、2017年内に発表されるといわれている日産 リーフの航続距離が500kmを超えるのではないか、と言われています。
こうしたEVの最大の強みは、"クルマが温室効果ガスをほとんど発生しない”ということ。もちろん、充電の際の電力は火力発電等でまかなったものですから、完全なゼロエミッションとはなりません。しかし、それでも内燃機エンジンよりは、はるかに環境負荷が少ないのは紛れもない事実です。
こうした環境に優しいという特性から、通常のクルマが通行できない道路もEVであれば開放されるケースが出てきているのです。
こうしたEVの最大の強みは、"クルマが温室効果ガスをほとんど発生しない”ということ。もちろん、充電の際の電力は火力発電等でまかなったものですから、完全なゼロエミッションとはなりません。しかし、それでも内燃機エンジンよりは、はるかに環境負荷が少ないのは紛れもない事実です。
こうした環境に優しいという特性から、通常のクルマが通行できない道路もEVであれば開放されるケースが出てきているのです。
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夏の富士山五合目に、EVならば行ける!?
夏は登山客で人気の日本の霊峰、富士山。五合目までクルマで行くルートがありますが、夏期は登山客や観光客が集中することによる交通渋滞が問題となっており、2017年も「富士山マイカー規制」が行われます。
対象となるのは、富士山スカイライン(富士宮口)、ふじあざみライン(須走口)、富士スバルライン(吉田口)の3ルートで、規制期間中は一般の乗用車はこれらのルートを利用できなくなります。
ところが、EV、FCVに限っては、規制の対象から外れ、それぞれの5合目付近にある駐車場まで乗り入れることができるのです。
2017年の規制は、7月10日(月)9時~9月10日(日)18時までの63日間。マイカー規制の対象とならない車両は以下のようになっています。
・バス(乗車定員11人以上のマイクロバスを含む)
・ハイヤー、タクシー
・軽車両(自転車)
・電気自動車(EV)、燃料電池自動車(FCV)
※ふじあざみラインではゲート前で車検証の提示、富士スバルラインでは富士北麓駐車場で確認証の交付を受ける事が必要です。また、いずれもハイブリッド車(含むPHV)は規制の対象となりますので、注意が必要です。
対象となるのは、富士山スカイライン(富士宮口)、ふじあざみライン(須走口)、富士スバルライン(吉田口)の3ルートで、規制期間中は一般の乗用車はこれらのルートを利用できなくなります。
ところが、EV、FCVに限っては、規制の対象から外れ、それぞれの5合目付近にある駐車場まで乗り入れることができるのです。
2017年の規制は、7月10日(月)9時~9月10日(日)18時までの63日間。マイカー規制の対象とならない車両は以下のようになっています。
・バス(乗車定員11人以上のマイクロバスを含む)
・ハイヤー、タクシー
・軽車両(自転車)
・電気自動車(EV)、燃料電池自動車(FCV)
※ふじあざみラインではゲート前で車検証の提示、富士スバルラインでは富士北麓駐車場で確認証の交付を受ける事が必要です。また、いずれもハイブリッド車(含むPHV)は規制の対象となりますので、注意が必要です。
今後もEVへのインセンティブは増えていくのか?
富士山が賑わうのは素晴らしいことではありますが、車両が多くやってくると、利便性はもちろん富士山周辺の環境破壊にもつながります。環境に負荷が少なく、台数もまだ少ないEVだからこそ、規制の除外を受けられる状況ともいえそうです。
もちろんEVで入れたとしても、周辺にゴミを捨てたり、結果として環境の悪化となれば、規制除外も廃止される可能性も考えられます。節度ある行動が求められる、特別な環境として走行したいところです。
いずれにせよ、EVならではの「インセンティブ」がこうした形で付与されるというのは、非常に興味深い動きです。昨今メディアを賑わしている「パリ協定」の採択により、今後よりいっそう排ガス規制などの強化が行われるのは明白です。
となれば、国策としてEVへの乗り換え需要の喚起につながるインセンティブが、様々なカタチで提案される流れになりそうです。
もちろんEVで入れたとしても、周辺にゴミを捨てたり、結果として環境の悪化となれば、規制除外も廃止される可能性も考えられます。節度ある行動が求められる、特別な環境として走行したいところです。
いずれにせよ、EVならではの「インセンティブ」がこうした形で付与されるというのは、非常に興味深い動きです。昨今メディアを賑わしている「パリ協定」の採択により、今後よりいっそう排ガス規制などの強化が行われるのは明白です。
となれば、国策としてEVへの乗り換え需要の喚起につながるインセンティブが、様々なカタチで提案される流れになりそうです。