カーナビの歴史を解説｜いつから普及した？昔はどんな感じだった？

カーナビが普及している今では、目的地へのルートがわからなくても、目的地をカーナビにセットすれば、目的地に容易に到着することができます。しかし、カーナビがない時代は、地図帳とコンパスと道路標識が頼りでした。

初めての場所にドライブする際はあらかじめ、地図を確認し、どこで何を目印に曲がるかなどをチェックするなどの準備が必要だったり、まさに助手席に座っている人がドライバーの助手になって、地図帳とにらめっこしながら、目的地までの音声ナビゲーターとなったりすることも当たり前でした。

1970年代にモータリゼーションが急速に発展し、渋滞などが発生するなど、ドライバーへのストレスや時間的なロスなどが増大する中、ホンダは自車位置情報を獲得する完全自立航法の開発に取り組んでいました。

そして、ホンダは1981年9月22日に、量産車において世界初となるカーナビの、「ホンダ・エレクトロジャイロケーター」を「アコード」、「ビガー」に搭載しました。当時は、まだGPS(グローバル・ポジショニング・システム)による位置情報が入手できない時代でした。

ホンダは自動車量産用として開発したジャイロセンサーと距離センサーにより、クルマの移動する方向と距離を検出することで、道路上の自車位置を電子データとして置き換えることに成功し、その自車位置データをディスプレイ画面上に重ねた地図に表示する方式でカーナビとして完成させました。

当時はCD－ROM等の記録媒体に地図データーを記録するといったことができない時代でした。そのため、透明なシートに印刷した地図を6インチのブラウン管ディスプレイ重ね合わせて、走行した軌跡を表示するといった方法でした。

ちなみに、地図は地図帳をめくるのと同様に、手作業で差し替えるスタイル。なお、価格は、29,900円(工賃込)でした。

スタート位置からの移動量で現在位置を検出する自立航法タイプのカーナビが各社から登場する中、1990年に登場したマツダ ユーノス・コスモ(20B TYPE-E)には、人工衛星からの情報で自社の位置を検出できるGPSを採用した、CCS(カー・コミュニケーション・システム)が搭載されました。

GPSが採用されたことで、自分の位置がわからない場合でも地図上に自車位置を正確に表示することができるようになりました。

しかし、実際に使ってみると、当時はGPS測位の精度などが高くなく、また衛星の数も少ないため、測位可能な時間も限られていることから、走行中に道ではない別のところを走っているように表示されていることも多々ありました。

なお、同年には、パイオニアから、後付けできる市販モデルとして世界初のGPSカーナビ「AVIC-1」が発売され、アフター用品市場へもカーナビが広まっていきました。また普及の過程でポータブルタイプも登場し、手軽にカーナビを後付け装着できるようになっていきました。

1990年には、目的地付近の地図を検索し呼び出せる機能がホンダ レジェンドに、また1991年には、目的地への経路の案内ができる機能がトヨタ クラウンに、そして1992年には、音声で操作できるボイスナビゲーションシステムがトヨタ セルシオに搭載されるなど急速にカーナビの能力が高まっていきました。

また、地図のデータもCD-ROMから、より容量の大きいDVD-ROM、そしてHDD(ハード・ディスク・ドライブ)やSD、SSD(ソリッド・ステート・ドライブ)などへ進化していき、情報量やアクセススピードなどが向上し、より使い勝手が良くなっていきました。

さらに、ナビゲーション機能だけではなく、DVD、ブルーレイディスクの再生機能やワンセグやフルセグのTV機能などエンターテイメント性も高まり進化してきています。

様々な機能が充実し、利便性が高められてきたカーナビですが、通信機能を搭載することで、新しい価値を生み出しました。1996年に、東京圏からVICS(ビークル・インフォメーション・コミュニケーション・システム)の情報提供サービスが開始されました。

VICSは、FM放送局から発信されるFM多重放送の電波や、高速道路などに設置されている電波ビーコン、主要一般道に設置されている光ビーコンからの情報をもとに、渋滞や事故の情報などをカーナビに表示することができます。また、機種によっては渋滞を回避した最適なルート案内をすることができるようになりました。

1998年からは、ホンダがインターネットとカーナビを融合させた「インターナビシステム」の情報サービスが開始され、モデムを内蔵した通信キットを利用して、車内でのWEBの閲覧や、電子メールの送信などができるようになりました。

日産では1998年から、有人オペレーターによるテレマティクスサービス「コンパスリンク」のサービスを開始、トヨタも1998年からMONET(モネ)の本格サービスを開始しています。

また、2002年には、モバイルデーターを活用できる通信機能をを搭載した、市販でも世界初の通信モジュール内蔵カーナビの「Air Navi」がパイオニアから、登場しました。これにより、通信を利用した地図データーや店舗データの更新が可能になり、最新情報をカーナビで活用できるようになりました。

災害時に注目されたのが、通信を搭載したクルマのカーナビから発信されたフローティングカーデーターをもとに、どの道が通れるかという情報を地図上で確認できるというサービスです。

2007年に普段渋滞回避情報などに活用されているホンダのインターナビ・プレミアムクラブで収集したデータを平成19年新潟中越沖地震発生後の通行データを試験的にインターネット上に公開したことから始まり、2011年から、ホンダが「通行可能道路実績マップ」やトヨタがG-BOOK「通れた道マップ」を提供を開始しています。

近年では、スマホのナビアプリ等でも、同様に、フローティングカーデーターとしてナビアプリ利用者の情報を活用し、渋滞回避や最適なルート案内をするための情報として活用されています。

近年、CASE(コネクテッド・オートノマス、シェアード・エレクトリック)というキーワードが使われ、電動化や自動運転、カーシェアリングとともに”つながるクルマ”という通信を活用した新生代の自動車サービスが話題となっています。

トヨタでは、2018年から「T-Connect」と呼ばれるコネクティッドサービスを開始し、今後発売するほとんどの乗用車にDCM(データ・コミュニケーション・モジュール)と呼ばれる専用の通信機器が搭載されるといわれています。

「T-Connect」が搭載されたモデルでは、事故や盗難時など通知や通報、遠隔操作が通信で行える他、スマホのLINEでナビを設定したり、クルマと会話することなどもできるようになっています。

一方、カーナビ機能を持たずに、車内にはスマホの機能を活用できるアプリを搭載したディスプレイを備えたシンプルなユニットを備えるモデルも増えてきています。

これらのモデルは、アンドロイド端末の場合は、「Google　Play」、アップルiOS端末の場合「Apple CarPlay」に対応し、スマホのアプリと連携し、最新の情報を活用してカーナビや音楽、その他のアプリなどを車内で利用することができます。

現時点では、すでにスマートスピーカーなどで家庭内に入り込んでいるグーグルやアップルのIT勢が主導権をとるのか、自動車の情報を得意とする自動車メーカーが主導権をとるのかのかは分かりませんが、今後は、より安価でより便利で、安心安全なカーライフを楽しめるサービスをいかにできるかが主導権をとるポイントとなるのではないでしょうか。