現代や第一汽車など…アジアメーカーの新車を日本で買うことはできるのか?

ヒュンダイ Santa Fe

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中国、韓国、インド、マレーシアと、アジア沿岸部の幅広い地域にかけて、自動車が生産されています。多くは国内もしくは東南アジア市場向けですが、なかにはヨーロッパや北米で販売される世界戦略車もあります。そんなアジアメーカーの車両は、日本で購入ができるのでしょうか?いや、そもそも日本法人を展開しているアジアの自動車メーカーってあるのでしょうか?
Chapter
日本に進出しているアジアメーカーは現代自動車だけ!?
韓国の現代自動車の場合
中国の第一汽車の場合
インドのマルチ・スズキ・インディアナ社の場合

日本に進出しているアジアメーカーは現代自動車だけ!?

日本は世界でも類を見ないほど、高度にモータリゼーションが進んだ社会。この狭い国土に、10もの自動車メーカーがひしめいており、自家用自動車の世帯あたり普及台数は、2016年は1,064台です。

そんな日本では、高齢者の運転免許更新条件の厳格化や予防安全技術にいち段と高い水準が要求されています。また日本はアメリカ・カリフォルニア州に次ぐ環境先進地域でもあり、ゼロエミッションや消費燃料の効率化に重点を置いた開発が進んでいます。

日本で新車を販売する際、海外メーカーはこれらに関する要件をクリアしなければなりません。そのうえ、日本市場では日本メーカーはもとより欧州の有名ブランドが競合車になります。

条件をクリアして日本法人を設立しても、今度はブランドイメージがネックになります。つまり新興のアジアメーカーにとって日本市場は、かなり狭い門になっているといえるのです。

そんな厳しい日本市場に進出しているアジアの自動車メーカーは現在は韓国の現代自動車のみと言っていいでしょう。
※2017年4月時点の情報となります。

韓国の現代自動車の場合

韓国の現代自動車は、日本では商用車と乗用車別にディーラーを運営しています。

現代自動車日本法人は、商用車ディーラーの「ヒュンダイユニバース」を13店舗経営しています。一方、乗用車は三菱自動車との長年の提携関係の影響からか、多くの地域で三菱ディーラーで販売しています。

しかし乗用車部門には現代自動車日本法人直営店がなく、地域によってはいすゞやホンダ、地域の自動車会社が販売している例もあります。
日本市場には2001年に参入、韓流ブームもあって、Dセグメント車であったソナタが話題となったことは記憶に新しいところです。

そのコンパクトクラスや大型のセダンをラインナップするものの、販売が伸び悩み2009年に乗用車販売は撤退しました。

とはいえ、その間に販売された乗用車のアフターケアのために、全国に70店舗以上のサービス拠点残されています。

※写真はソナタではありません。

中国の第一汽車の場合

東風汽車、上海汽車とならぶ、中国最大手の自動車メーカー、第一汽車。

トヨタやマツダ、フォルクス ワーゲンと提携関係にあり、コンパクトカーから高級セダンまで生産しています。

本国のサイトには、日本のインポーターとして「The Combined Group for Auto Trading W.L.L」が明記されており、電話番号も公開されています。

そこでどうすれば日本で購入できるのか、電話してみました。すると、[この電話番号は現在…]のメッセージが再生されてしまいました。インポーターのHPも見つかりません。

どうやら日本市場からは撤退したようです。第一汽車の新車を購入する術は、みつかりませんでした。

そもそも中国車は日本で販売する必要がない?

中国の自動車メーカーは、完全オリジナルの自動車を量産するにいたっていません。

ほとんどのメーカーでは、日本や欧州の自動車をベースにしています。ノックダウン生産もあれば、デザインや内装のみの変更に留まる車種も多く、そのほとんどのベース車は日本でも販売されています。

つまり中国市場で販売されている車両は、ほとんどが市場の好みに合わせた日本車や欧州車ということであり、わざわざ日本に輸入、販売する必然性はありません。

現在、唯一気になるのは、中国専用車となっているマツダ CX-4ですが、日本導入はあるのでしょうか?

インドのマルチ・スズキ・インディアナ社の場合

日本でも購入できるアジア車が、スズキの世界戦略車、バレーノです。

マルチ・スズキ・インディアナ社はスズキの子会社でスズキ バレーノを生産し、日本に輸出しています。

スズキは、需要の高い地域で製品を製造することをモットーとしており、他にもハンガリーでエスクードを生産、日本に輸出しています。もちろん、両車とも日本全国のスズキディーラーで注文可能です。

このスズキのような例外はあるものの、アジアメーカーの正規代理店は、現在日本にありません。それは、日本特有の市場が関係しているのはいうまでもないことです。

スマートフォンや液晶TVのマーケットを例にあげるまでもなく、ヨーロッパや北米では価格の安さで販路を広げているアジアメーカーもあります。今後、日本に上陸する可能性も否定できませんね。
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